「香害」から身を守るためには

 「香害」の著者であり、香害という言葉を広めた岡田幹治さんの学習会に参加しました。

香りの害について、昨年から神奈川ネット全体でもアンケート調査を行ってきましたが、1月現在で1515枚集まりました。柔軟剤や洗剤などの人工的な香りを不快に感じるひとは80%を超え、頭痛などの健康被害を経験した人も39%に上がる結果が出ています。相談の中には日常生活がおくれない、家族の理解が得られないことを理由に自殺に追い詰められたり、離婚せざるを得ないケースもあり、とても深刻です。

日本では6年前から香り付き商品が急増し、あらゆる場所に香りが漂う社会になったことで、香りつき商品による健康被害の相談件数も増えています。香りによる過敏症の症状はさまざまで、手足の冷えやしびれ、頭痛や目の疲れ、生理不順などです。2009年に化学物質過敏症は病名登録され、健康保険適用になりましたが、専門診療機関はごくわずかしかありません。政府は「化学物質との因果関係や発生機序について未解明な部分が多い」とし、対策は実施していません。特効薬はありませんが、衣食住すべてで曝露を避けて解毒を促進する生活や食事を心がけ、心身の健康を維持していければ7割が回復するそうです。

「香りつきの製品には健康に害を及ぼす物もある」という事を知ってもらったうえで、今の生活を見直すことが必要です。行政は市民に対して香りのマナーについてのホームページやポスターなど注意喚起を行い、特に影響を受けやすい妊婦さんや子どもを持つ親に対しては、保育園・学校と連携した取組みが必要です。未来を担う世代が安心して暮らし続けることのできる環境を今後も求めていきます。